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タイトル
和文:東日本大震災から見る文化財を取り巻く情報インフラ整備の問題 
英文:Current Problems in Cultural Information Infrastructure Exposed by The Great Earthquake Hit North East Coast Line of Japan in 2011 
著者
和文: 藤本 悠, 近藤康久, 清野陽一, 山口欧志, 阿児雄之.  
英文: Yu Fujimoto, Yasuhisa Kondo, Yoichi Seino, Hiroshi Yamaguchi, Takayuki Ako.  
言語 Japanese 
掲載誌/書名
和文:情報処理学会シンポジウムシリーズ 
英文: 
巻, 号, ページ Vol. 2011    No. 8   
出版年月 2011年12月10日 
出版者
和文: 
英文: 
会議名称
和文:じんもんこん2011 
英文:JINMONCOM 2011 
開催地
和文:京都 
英文:Kyoto 
ファイル
公式リンク http://www.jinmoncom.jp/sympo2011/
 
アブストラクト 2011 年 3 月 11 日の東日本大震災では,人命や都市インフラのみならず,古文書や考古・民俗資料,歴史的建 造物などの文化財にも甚大な被害が出た.これを受けて,考古学,歴史学,文化情報学といった分野の研究者と 文化財行政担当者らが「被災文化遺産支援コンソーシアム(CEDACH: Consortium for Earthquake Damaged Cultural Heritage)」を結成し,主として埋蔵文化財を対象に情報技術を駆使した後方支援を試みている.この取り組みを通して,文化財を取り巻く情報インフラ整備の問題が明らかとなってきた.具体的には,遺跡空間情報の精度 の問題,情報公開のライセンスの問題,および遺跡空間情報の標準化の問題である.本研究では,データの精度 確認が進んでいる青森県を対象に国立文化財機構奈良文化財研究所の全国遺跡データベースの遺跡空間情報の精 度確認を行い,約 88 パーセントの遺跡の誤差が 1,000m 程度の誤差に収まることが分かった.本稿では,この精 度確認の結果を報告するとともに、ライセンス問題の現状を整理した上でクリエイティブ・コモンズ・ライセン スの適用可能性を提案し,標準化に関しては,2011 年 3 月に公開された『遺跡情報モデルに基づく地理空間デー タ作成のための製品仕様書』を紹介する.これらは,将来予想される大規模災害に向けた事前対策として不可欠 である。今後,文化情報学やデジタルヒューマニティーズと呼ばれる分野では,こうした問題に正面から取り組むとともに,文化財に関わる分野における情報教育の方法の提案や,国に対して文化財情報インフラ整備に関する要望を積極的に行っていく必要がある.

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